プロが教える!バリアフリーリフォームの基礎知識

どれだけ今の家が快適であるとしても、年齢を重ねるごとに何らかの問題が生まれるかもしれません。
もしそのような心配を抱えているのであれば、バリアフリーリフォームを検討してみましょう。
そこで今回は、リフォームにプロである私がバリアフリーリフォームの基礎知識として、主な作業内容や価格相場などについて紹介します。

バリアフリーリフォームの主な内容

バリアフリーリフォームと一言でまとめても、実際の内容はそれぞれ異なります。

手すりの設置といった安全性の確保

若い時は快適な何ら問題のない家に思えたかもしれませんが、歳を重ねるにつれてさまざまな問題を抱えてしまいます。
例えば和式トイレを使うのが大変になったり、階段の段差でつまずいてしまったりなど。
この場合、安全性の確保を目指したバリアフリーリフォームを行います。
具体的には、洋式トイレへの変更や手すりの設置といったことが挙げられるでしょう。
安全性を確保した家であれば、転倒といったアクシデントを未然に防げます。

車椅子でも生活しやすい環境作り

事故や病気によって車椅子生活になった場合、今の家での生活が不便になるでしょう。
この際は、車椅子での生活に合わせたバリアフリーリフォームを行います。
例えば、廊下幅の拡大やスロープの設置、軽い力で開けられるドアへの取り換えなどが挙げられます。
上記でも挙げた段差の解消も、快適な車椅子生活を送る上では非常に重要。
2階建ての家であれば、全体的に内装をリフォームして1階で全て出来るような間取りに変更する場合もあります。

バリアフリーリフォームの時期は?

バリアフリーリフォームをすることで快適な老後の生活ができますが、一体いつから検討すれば良いのでしょうか。
若い時からリフォームしても問題ありませんが、基本的には50代を向かえた時にバリアフリーリフォームを検討する方が多いです。
50代はちょうど家の劣化が目立ちやすくなる時期である上に、巣立ってしまった子供の部屋といった空き部屋の管理も大変になります。
また、気力や体力が衰える前にリフォームすることで、新しい環境に適応しやすいという利点も。
もしあなたが50代であるならば、この機会にバリアフリーリフォームを本格的に検討してみてはいかがでしょうか。

バリアフリーリフォームの価格相場

バリアフリーリフォームは作業内容によって価格が異なります。
手すりの設置のような簡単なものであれば10万円以下で済みますが、浴槽やトイレの改造の場合は100万円以上かかります。
また、全体的なリフォームを検討しているのであれば、1000万円以上かかるかもしれません。
具体的な価格は各業者によって異なるため、実際に見積もってもらった上で検討してみましょう。

バリアフリーリフォームの補助金と減税

おそらく多くの方が上記の価格相場を見て、「高すぎる!」と思ったのでは無いでしょうか。
確かに数万円程度なら依頼したく鳴るかもしれませんが、1,000万円以上もかかる場合はさすがに躊躇してしまいますよね。
ただ、バリアフリーリフォームの場合は補助金と減税を活用することで、コストを抑えて依頼することができます。

補助金は介護保険か自治体

バリアフリーリフォームの補助金は、介護保険と自治体が主に行っています。
介護保険の場合、要介護者等がバリアフリーリフォームを行う際に費用の9割を支給してくれます。
ただし、全てのバリアフリーリフォームに支給してくれるわけではありません。
手すりの設置や段差の解消、和式トイレから洋式トイレへの取り換えなどのリフォームにしか適用されず、支給上限も20万と決められています。
一方で自治体からの補助金は、それぞれ制度内容が異なります。
着工前に申請しなければならない自治体もあるため、事前に確認しておきましょう。

リフォームによる減税は3つある

減税は「ローン型減税」「投資型減税」「固定資産税の減額」という3つに分かれます。

ローン型減税

ローン型減税は、5年以上の住宅ローンを借りており、一定のバリアフリーリフォームを行った場合に適用されます。
控除期間は改修後に住居を開始した年から5年で、適用となるリフォーム後の居住開始日は2008年4月1日から2021年12月31日まで。
税額控除額はリフォーム費用の1%もしくは2%であり、1,000万円が限度額として設定されています。

投資型減税

もし住宅ローンが無い場合は、投資型減税を検討してみましょう。
投資型減税は住宅ローンが無い場合でも使うことができ、一定のバリアフリーリフォームを行った際にリフォーム費用の10%が1年間の所得税額より減税されます。
適用となるリフォーム後の居住開始日は、2008年4月1日から2021年12月31日まで。
控除期間は1年(リフォーム後に居住を開始した年分のみ適用)と短いため、注意しておきましょう。
また、限度額が200万円でローン型減額よりも少ないです。

固定資産税の減額

バリアフリーリフォームを行った場合、住宅の翌年分の固定資産税が1年間3分の1減額されます。
適用となるリフォーム後の居住開始日は2007年4月1日から2020年3月31日で、控除期間は1年間です。
こちらも適用条件があり、バリアフリーリフォームの費用が50万円以上でなければなりません。
一方で、省エネリフォームにおける固定資産税の減額と併用できるという利点があります。

バリアフリーリフォーム業者を決めるコツ

リフォーム業者は数多くあるため、どこに頼めば良いのか悩んでしまうでしょう。
そこで最後に、バリアフリーリフォーム業者を決めるコツについていくつか紹介します。

地元の業者に絞って調べる

さすがに日本全国全ての業者を調べるのは大変であるため、ある程度絞り込むことから始めましょう。
その際、地元の業者に絞って調べることをおすすめします。
地元の業者であれば大手のような中間マージンが発生しない上に、地元の気候に合わせたリフォーム計画を立ててくれます。

複数の業者に見積もってもらう

見積もってもらうは、複数の業者に依頼しましょう。
複数の見積書があれば、それぞれの価格や実績などを比較できます。
ただし、あまりに安すぎる業者に依頼するのはおすすめできません。
一般的な価格相場よりも安すぎる業者は、実勢が少なかったり低品質の材料を使っていたりなどの問題を抱えている恐れがあります。

バリアフリーリフォームの実績があるか確認

リフォーム業者を選ぶ際は、価格重視よりも実績重視で選びましょう。
豊富な実績があるリフォーム業者であれば、映像や画像などでサンプルを見せてくれます。
また、家の問題に対して適切なリフォームをプランニングしてくれることもあります。

担当者との相性も決める上で大切

実績だけではなく、担当者との相性も大切。
担当者との相性が良ければ、気になることを気軽に聞けます。
リフォームは高額な費用がかかるため、担当者も依頼者も不安をできる限り開所した上で契約したいと考えています。
もし何らかの不安がある状態で契約しても、後に話し合い不足によるトラブルが起きるかもしれません。

保証・アフターフォローもチェック

万が一のことに備えて、保証やアフターフォローもチェックしておきましょう。
それらがあれば、不具合があった場合に業者がきちんと対応してくれます。
反対に保証・アフターフォローが無い場合は、自分で対処しなければなりません。

バリアフリーリフォームで安心できる家に

バリアフリーリフォームはさまざまあるため、きちんと予算設定や業者選びを行いましょう。
そうすることで、理想的なリフォームをしてもらえます。
今回の記事が、バリアフリーリフォームを検討している方の参考資料として活用してもらえれば幸いです。